事業内容
建築設備は、現在の私たちの暮らしに欠かすことのできないものです。設備設計は、共同住宅や事務所ビル、商業施設や工場など私たちが住んだり仕事をしたり物を作るなどの場所になる建物に、人が生活したり、仕事ができるようにするために欠かせない電気や空気や水などを必要な室や場所へ届ける仕事です。
電気設備
例えば意匠設計や構造設計が人体の「骨格」を設計しているとすると、電気設備設計はその「神経や知能」・「血管や血液」を設計しているといえるでしょう。 電気設備が適切に設計されなければ、建物の利用者は安全・快適に生活することができません。現在の私たちの生活を担う責任の大きい仕事でもあります。
現在、電気設備の設計をするにあたっては、安全性や法規などのほか、省エネルギーなどコストも考慮しなくてはなりません。近年注目されている「IoT」に代表されるように、技術の進歩がもたらす影響は、電気設備の設計も例外ではありません。
「ＥＭＳ（Energy Management System）」のなかでもＨＥＭＳやBEMSなど建築設備に情報技術を組合わせたテクノロジーでエネルギーマネージメントすることはまさにその中核であり、電気設備設計にも大きく影響します。現在の「ＨＥＭＳ」や「ＢＥＭＳ」は発電・蓄電・消費される電力エネルギーの計測・モニタリングを行う「見える化」が中心となっています。しかしこれからは、建物全体に設置したセンサーやカメラなどを活用し、室温や使用時間、頻度等の情報収集及び学習によるフィードバックを行い、自然エネルギーなどの創エネルギ－を有効活用し、これらをネットワークで制御することで、快適、安全、省エネを実現していくことが要求されるようになりました。当社は技術の進歩にも取り組みます。
空調設備
空調設備を人体に例えると「肺」に当たります。私たちが生きていくためには欠かせない「空気」、この「空気」には、酸素や二酸化炭素のほか埃や花粉など様々な物質が含まれています。目に見えないそれらの物質を含んだ空気を処理し、適切な温・湿度にして室内へ供給することが空調システムの役割です。特に多くの人々が利用するオフィスビルや病院、商業施設などの大きな建物では、空調・換気がいかにしっかり考えられて設計されているかということが、快適で健康的な空間を実現するポイントになります。
それには空気の「温度」や「湿度」だけでなく「気流」や「清浄度」の要素を合わせて検討し、給気と還気をスムーズに行える空気の流れをつくることが重要です。
ほかにも、空調の対象となる空間の大きさや使われ方、空調する対象によっても条件は異なるため、それらを考慮した空調が必要となります。
また、一昨年から始まった省エネ新法では、大規模な建築物の省エネ適合性判定が施工され、さらに来年からは小規模建築物においても同判定が適用されるなど強化されており、建築物で最もエネルギーの使用が多い空調設備の省エネ設計が重要になってきています。
さらに最近では、地球環境対策として脱炭素を目指した建築物のＺＥＢ化が求められています。その実現のためには高効率な建築設備の採用のみならず、省エネシステムの導入、自然エネルギーや未利用エネルギーの積極的採用など、新しい技術を駆使しなければ実現できません。身近ではウイルスとの共生（ウィズコロナ）が新しい課題となっていますが、建築物における換気設備は重要な手段となります。当社はこのような課題に挑戦します。
給排水設備
給排水設備は、私達の健康に大きな影響を与えます。もし給水設備が故障して水が供給されなければ、普段の生活ができなくなります。また、排水設備に不備が生じ汚水を浄化槽で処理したり下水道に流せなくなると、器具が使用できないだけでなく細菌などに汚染される事態も考えられます。給排水設備はまさに人間における「内蔵や血管」のようなものです。給排水設備にトラブルがあれば、建物の健康が損なわれ正常に機能しなくなります。
当社では集合住宅や公共施設、工場などの大型施設から一般住宅までさまざまな建築物のニーズに対応する給排水設備のシステムを提案します。使いやすさと経済性を考慮した節水設備や、太陽熱給湯などの省エネシステムの提案、お年寄りや身体の不自由な方のためのバリアフリー対策など、快適で人や環境にやさしい設計を心がけています。
通信設備
いまや現代社会になくてはならないのが情報通信ネットワークです。
電話、ファックス、パソコン、タブレット、携帯電話などの情報通信機器にとどまらず電化製品や車などもネットワークで結ばれる時代になりました。
そのため、その建物に適したシステムの構築などこれまでにない設備の設計が要求されています。当社ではそのような要求にお答えできる設計を行います。
防災設備
火災や事故が起きた時、私たちを守るのは、建築物に設置されるさまざまな防災設備です。
住宅や教育施設・福祉施設・商業施設・官庁施設など一定規模以上の建築物には、法律に基づいた消防用設備の設置、点検・維持管理の報告が消防法で義務づけられています。
また、住宅やオフィス・学校など従来の防犯センサーや警報だけではなく、情報通信設備を利用したセキュリティ対策の導入事例も増えています。
これからの防災設備は、いままで以上に、建物の構造や立地などの諸条件に最適な設計力が求められます。防犯設備は防災設備と並び建物を使う人の「安心」と、万が一のために「命を守る」設備です。このことを認識し、使命感を持って設計するよう心がけています。
その他の設備
建築設備は、災害の多い日本において耐震設計などの他にもＢＣＰと呼ばれる事業継続計画などに重要な役割を担います。企業や自治体は、生産施設や情報施設・行政等の公共施設などの機能を地震や水害・火災などの災害が発生した場合、どのような方法で継続させるかを考えておかなければなりません。そのためにはライフラインの確保（非常電源、燃料・水の貯蔵）、重要設備の耐震化などの検討が必要です。このような課題にも取り組みます。
